メンタルヘルス

2021年06月

2021.06.15

ストレスチェックの見方|受検を有意義にするために

  50名以上の事業所でストレスチェックが義務化されているため、毎年ストレスチェックを受けている方も多いと思います。せっかく受検したにも関わらず、ストレスチェックのプロフィール表の見方がよく分からず、結果のコメントだけを読まれていることはありませんか?

ここでは標準型のストレスチェックのプロフィール表の見方のポイントを説明します。

【ストレスチェックの見方】

ストレスチェックは全部で57項目の質問でできています。これらの質問は大きく分けて

1. ストレスの要因に関する項目(17問)

2. 心身のストレス反応に関する項目(29問)

3. 周囲のサポートに関する項目(9問)

4. 満足度についての項目(2問)

の4つに分かれています。

 

〈1のストレス要因に関する項目〉

1のストレスの要因に関する項目は、仕事量が多すぎないか、仕事をコントロールして処理できているか、など職場のストレスの状況についてチェックしています。合計点が高いほど健康的な職場であり、合計点が低いほど職場のストレスが多いことになります。

レーダーチャートで見た場合は、全体に輪が外に大きくなっている方が健康的な職場になり、小さな輪になっているほどストレスが多い職場です。

〈2のストレス要因に関する項目〉

 2の心身のストレス反応に関する項目は、ストレスによりすでに体調が崩れていないかをチェックしています。点数が多いほど健康的であり、点数が少ないほど、すでにストレスにより何らかの影響を受けていることを示しています。この項目が12点より低い場合は、うつ病などのストレスによる病気をすでに発症している可能性が非常に高くなります。

レーダーチャートで見た場合は、全体に輪が外に大きくなっている方が健康的で、小さな輪になっているほど健康が害しています。

〈3のストレス要因に関する項目〉

 3の周囲のサポートの状況に関する項目は、上司や同僚で支え合って仕事ができているかをチェックします。上司や同僚の支えは仕事量によるストレスを緩和させてくれます。数値が高いほど支えがあり、数値が低いほど支えがないことになっています。

レーダーチャートで見た場合は、全体的に輪が外に大きくなっている方が支えが多く、小さな輪になっているほど支えが少なくなっています。

 1のストレス要因に関する項目が低く出て、仕事量のストレスが多い状況でも、この数値が高ければ全体のストレスは相殺されていることになります。しかし、逆にハラスメントやいじめがあると、この数値は低くなり、仕事量によるストレスが解消されるどころか職場ストレスをさらに悪くさせます。

 1のストレス要因に関する項目と3の周囲のサポートの状況に関する項目の合計が26点以下の場合は仕事量が多く、周囲の支えも少ないストレスがつよい職場であると言うことができます。

【結果で注意するべき人】

それでは、ストレスチェックの結果でどういう人が注意したら良いのかというと、次の2つのどちらかに当てはまる方です。

ストレスの影響で心身に異常が出ている人

職場のストレスが多いために、今後何らかの心身の異常が出る可能性のある人

です。これらを合わせて高ストレス者と呼びます。

 すでに心身に異常が出ている人というのは、2のストレス反応に関する項目で12点以下の人です。この場合は、自律神経失調症、うつ病、適応障害などストレスによる心の病気にかかっている可能性があります。高ストレス者でも特に注意しなくてはならない人たちでレッドカードと言えるでしょう。

このまま仕事を続けていると、状態はさらに悪化し、病気が重症化や慢性化する可能性もありますので、仕事を減らす、もしくは休職するなどの対応を考えた方が良いでしょう。そのために産業医面接を受けられ、相談することが必要です。産業医面談を避けたがる方も多いようですが、健康状態にすでにレッドカードが出ているわけですから、必ず面接を受けるようにしてください。

 職場のストレスが多いために、今後何らかの心身の異常が出る可能性がある人とは、2つのストレス反応に関する項目が17点~12点の人で、1のストレス状況に関する項目と3の周囲のサポートに関する項目の合計が26点以下の場合です。

 すなわち、ストレス反応は危険ラインにはギリギリ届いていないけれども、この職場の仕事量が多い上に、上司や同僚の支えが不足しているために、この状況で働き続けていると健康を害する可能性が非常につよい状況です。イエローカードと言えるでしょう。

 この場合も高ストレス者と判断され、産業医面接をすすめられると思いますが、まだまだ大丈夫と甘く見ずに積極的に面接を受けましょう。どうしても産業医面談を躊躇してしまう場合は社外窓口などで相談するのも良いかもしれません。

 ストレスチェックは個人の状況を知るだけでなく、受けた方たちのデータを総合して分析し職場全体のストレス状況を客観的に知ることができます。これをもとに職場の改善をすすめることができます。例えば、職場全体で仕事量は適切なのか、残業の原因は何か、部署ごとのストレスの片寄りはないか、どのような人間関係に問題があるのか、こうしたことを調べることができます。

まとめ

ストレスチェックの意味を少しでも理解していただけたでしょうか?

質問量が多く、毎年やっていることで新鮮味もないかも知れませんが、多くの情報を得ることができ、職場の状況に反映させることができる有力なツールです。ぜひ積極的に受検することをお勧めします。

2021.06.14

産業医とは? 普通のお医者さんとの違い

 産業医とはどのような仕事をしているのでしょうか?産業医と普通のお医者さんの違いは何でしょうか?その点を今回は解説していきます。

産業医とは、産業医に関わる医師という意味で産業医と呼ばれています。基本的に産業医の業務は、会社内で行われます。産業医は2つに分かれています。普段は通常の医療業務を行いながら、非常勤という形で月に一回会社に訪問する産業医を嘱託産業医と呼び、会社側に雇用され、常勤でいる産業医は専属産業医と呼びます。

50人以上の労働者を抱える事業場は、嘱託産業医の選任が必要となります。また、事業場の労働者が1000人を超える場合は、専属産業医が必要です。産業医の主な業務は、職場が働きやすい職場であるかを常にチェックし、職場改善指導を行ったり、健康診断後の面談やメンタル不調者の面談、休職者や復職者の判定などを行います。

産業医になるには、医師免許を取得した後、産業医として働くための研修を受けたりする必要があります。産業医は、内科、精神科、外科、耳鼻科など専門科を持ちながら、産業医活動を行うのが一般的です。

また、産業医業務では保険が適用されず、産業医の報酬は基本的に会社側から支払われます。労働者がメンタル不調などを訴えた場合、その面談をする際、一回の面談につき、1~2万円が相場となります。

産業医面談と主治医による診察は異なります。主治医は保険診療を行い、疾患の治療が目的であり、就労能力の判定は症状の改善度に合わせて行います。一方で、産業医は労働者(患者)に寄り添うことだけでなはなく職場の規則や価値観などを考慮に入れた上での面談を行います。

また、基本的に産業医は主治医になることができません。産業医は事業主と労働者の間で中立性を保つために、患者の利益を守る立場である主治医にはならないのです。

休職している労働者が主治医からも少しずつ働いても良いと言われた時に、産業医側がそれを許可しないケースがあります。それは、労働者側が働きたいという意志を持っているとしても、またすぐに再発する恐れがあり、会社側に影響を及ぼしてしまう場合を考慮しなくてはならないからです。

したがって、産業医が労働者・主治医側と事業主側とで板挟みとなるケースはよくあるのです。

まとめ

いかがでしたでしょうか。産業医は主治医の街のお医者さんと違い、会社のお医者さんという立ち位置です。社員が病気にならないように予防することと、会社の状況を考慮しなくてはならないため、病気を治してくれる街のお医者さんとはかなり違うことを理解していただけたのではないでしょうか。

2021.06.14

産業医と普通のお医者さんは何が違うの?

 産業医とはどのような仕事をしているのでしょうか?産業医と普通のお医者さんの違いは何でしょうか?その点を今回は解説していきます。

産業医とは、産業医に関わる医師という意味で産業医と呼ばれています。基本的に産業医の業務は、会社内で行われます。産業医は2つに分かれています。普段は通常の医療業務を行いながら、非常勤という形で月に一回会社に訪問する産業医を嘱託産業医と呼び、会社側に雇用され、常勤でいる産業医は専属産業医と呼びます。

50人以上の労働者を抱える事業場は、嘱託産業医の選任が必要となります。また、事業場の労働者が1000人を超える場合は、専属産業医が必要です。産業医の主な業務は、職場が働きやすい職場であるかを常にチェックし、職場改善指導を行ったり、健康診断後の面談やメンタル不調者の面談、休職者や復職者の判定などを行います。

産業医になるには、医師免許を取得した後、産業医として働くための研修を受けたりする必要があります。産業医は、内科、精神科、外科、耳鼻科など専門科を持ちながら、産業医活動を行うのが一般的です。

また、産業医業務では保険が適用されず、産業医の報酬は基本的に会社側から支払われます。労働者がメンタル不調などを訴えた場合、その面談をする際、一回の面談につき、1~2万円が相場となります。

産業医面談と主治医による診察は異なります。主治医は保険診療

2021.06.08

ストレスチェック 受けたくない 受けることの意義

  ストレスチェックとは、2015年12月から労働者50人以上の事業場で実施を義務付けられているストレスの状態を測る検査です。労働者が50人以上の事業場で義務化されています。労働者が50人以上いる事業場では、ストレスチェクの実施が義務化されていますが、労働者側が受験するかしないかは任意であるがゆえに、ストレスチェックを受けたくないという方も少なくありません。

では、ストレスチェックを受けたくないという人はどのような気持ちなのでしょうか。

①会社側に自分のストレス状況を知られたくない。

これは、事業場側の周知の仕方に問題があります。ストレスチェックは個人情報を守ることを義務付けられていますので、ストレスチェックを受けたからといって、会社側にその結果が知られるわけではありません。結果が会社側に知られることがないということをきちんと労働者側に周知できていない会社がありますが、ストレスチェック受検者を増やすためには適切に周知することが必要でしょう。

②面倒くさい、意味がないからやりたくない。

確かにストレスチェックの質問項目は57項目もあり、質問に回答していくにあたり、20~30分くらいを要します。毎日忙しく働いている中、仕事を中断して20~30分の時間を確保するくらいなら、自分の心の状態は自分でなんとなく分かっているから、面倒くさいので受検するのをやめようとする人が多いようです。

ストレスチェックの主な目的は、メンタル不調者を未然に防ぐ一次予防になります。この中には、年に一回くらい自分のストレスの状況を可視化してみて、心の問題に向き合おうという意味合いが込められています。

ストレスチェックの質問項目の中には、

ちゃんと食事が取れていますか?

睡眠時間が確保できていますか?

支えてくれる人はいますか?

などの質問があります。この質問から今の自分の生活状況を見直す機会を与えてくれるのです。また、自分が高ストレスだと判定された場合は、ストレス負担がかかっているという気づきになります。身体であれば、ちょっと体重が増えてきたから生活習慣病に気を付けなくてはと思うことができますが、心の状態は目に見えないため、気づかないうちにうつ病を発症していたというケースも少なくありません。

毎年受検していて、高ストレスではないからといって、今年高ストレス判定がでないとは限りません。ストレスというのは遅れてやってきます。取返しがつかなくなる前に、年に一回ちょっとだけ我慢してみてストレスチェックを受けてみてください。

2021.06.05

ストレスチェック 高ストレス者対応の問題点

  ストレスチェックとは労働安全衛生法に基づき、2015年12月から労働者50人以上の事業場で実施を義務付けられているストレス検査です。

事業場において労働者のメンタルヘルスケアは、取り組みの段階ごとに、3つに分類されます。①労働者自身のストレスへの気付き及び対処の支援並びに職場改善を通じて、メンタルヘルス不調となることを未然に防ぐ「一次予防」、②メンタルヘルス不調を早期に発見し、適切な対応を行う「二次予防」、③メンタルヘルス不調となった労働者の職場復帰を支援する「三次予防」に分けられます。ストレスチェックは、この一次予防を主な目的としており、50人以上の労働者を抱える事業場では、すべての労働者に対して年1回の実施が義務付けられています。

労働者側はストレスチェックを受検するかどうかは任意となりますが、できるだけ全員が受検することが望ましいとされています。また、実施にあたり、労働者の個人情報を適切に取り扱う必要があります。そのため検査結果を事業場側が見ることはできません。

ストレスチェック実施後に、事業場の1割程度の労働者が高ストレスとして判定される可能性がありますが、高ストレスを受けた労働者は、産業医面談を受けることが推奨されます。しかし、産業医面談を受けるためには、会社側に自分が高ストレスであるということを開示する必要があるため、実際に産業医面談を受ける者は1%以下という報告もあります。

ストレスチェック実施に対して、不利益取り扱いの禁止が適用されるため、会社側に自分が高ストレスであると伝えたからと言っても、減給、降格、部署異動、解雇など不利な扱いをすることは禁止されています。

それでも産業医による高ストレス面談を受ける人が少ないというのが現状です。確かに、自分に高ストレス判定通知が来た際に、わざわざ会社側に開示し、産業医との時間調整を行ってもらい、面談を受けるよりも、そのまま近所の精神科や心療内科に行った方が簡単かもしれません。

ストレスチェックの面談を受けない人が多い?

それでも、自身に対するストレス状況を把握でき、病院につながったことはストレスチェックを受検したことがとても有意義であると言えるでしょう。

しかし、産業医面談を受けるにあたり、会社側に高ストレスであるということを開示すれば、職場改善を図ることができます。産業医面談を受けることなく、会社側がストレス原因が把握できないままであると、職場改善ができず、根本の問題解決ができないのです。

現在、以上のことがストレスチェックの問題点として、とりあげられています。ストレスチェックには労働者のメンタル不調を未然に防止するという目的がありますから、ストレスチェック後の職場改善は必須と言えます。

では、ストレスチェックで職場改善をするためにどうしたらよいでしょうか?

まず一つ目はストレスチェック結果における集団分析をきちんと行い、専門家のアドバイスをきちんと受けることです。現在ストレスチェックの個人集計だけで終わるという会社もありますが、これでは実施意味をなさないため、集団分析は必須となります。

そして次に社外相談窓口の設置です。社外相談窓口の設置をすることで、産業医面談を申し出ない高ストレス者に対して、ケアをするだけでなく、職場改善にも反映できます。

基本的に相談窓口では匿名性が守られているため、会社側に特定されることはありません。相談者のストレス問題が職場の問題である場合、本人と話し合いながら、会社側にうまく伝えていくことも可能です。

職場でのストレス問題がハラスメントの場合、産業医面談で対応することは難しく、カウンセラーなどのハラスメントの専門家が仲介に入ることが望ましいとされます。また、社内の相談窓口と社外の相談窓口では効果が全く異なります。そもそも社内の相談窓口に相談する労働者はほとんどいなく、仮に相談してきた場合は、すでに大事までいってしまっているケースが多いと言われています。しかし、社外相談窓口では、匿名性や社内の人間ではないという安心感から労働者は相談しやすいというメリットがあります。

以上のように社外に相談窓口を設置することで、メンタルヘルスケアの「一次予防」、「二次予防」、「三次予防」の全てを網羅することができます。そして働きやすい会社にするための職場改善を行うことができるのです。

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